国内家計最終消費支出（名目）

国内家計最終消費支出項目	2000年	2004年	2005年	2006年	2007年	2008年
国内家計最終消費支出	275,305	275,362	278,559	281,848	285,602	280,331
食料・非アルコール飲料	43,533	41,797	40,810	41,149	41,823	41,572
アルコール飲料・たばこ	9,560	9,090	8,965	8,799	8,682	8,378
被服・履物	12,487	9,789	9,958	10,352	10,275	9,764
住居・電気・ガス・水道	64,573	67,418	68,630	69,142	70,069	70,252
家具・家庭用機器・家事サービス	12,119	10,284	10,364	10,353	10,259	10,086
保健・医療	10,404	11,625	11,850	11,711	11,841	12,258
交通	29,045	29,505	30,763	31,279	31,842	30,691
通信	7,010	8,443	8,539	8,847	9,151	9,233
娯楽・レジャー・文化	31,049	30,573	30,238	30,200	30,085	29,492
教育	6,017	6,180	6,160	6,206	6,170	6,143
外食・宿泊	20,343	20,798	21,227	21,721	22,334	22,260
その他	29,167	29,862	31,055	32,089	33,072	30,203

（総務省統計局のデータより、単位：10億円）

上記データは「名目」であるため、日本がデフレ傾向にあることを念頭においておく必要があるのかもしれません。それでも、2008年の「世界不況」の年において、家計最終消費支出額が大きく減少していることがわかります。

「食料・非アルコール飲料」は日常生活に欠かせないものですので、堅調に推移しているのがわかります。その一方で、「アルコール飲料・たばこ」は減少傾向にあります。

「住居・電気・ガス・水道」においては、微増傾向にあります。こちらも生活に欠かせないものですが、一方で「家具・家庭用機器・家事サービス」が減少傾向にあることがわかります。「住居・電気・ガス・水道」の費用を大幅に節約することは難しいため、「家具・家庭用機器・家事サービス」の節約につながっているのでしょうか。

「保健・医療」は増加傾向にあり、「超高齢化社会」における重要な課題になっていると考えられます。

「通信」が、堅調な増加傾向にあります。携帯電話の通話料、インターネットの通信費が増加していると考えられます。その一方で、「娯楽・レジャー・文化」の費用を節約していることが想像されます。