消費水準指数（勤労世帯）

年次	総合	食料	住居	被服及び履物	保健医療	交通・通信	教育	教養・娯楽
1995年	103.4	108.5	109.2	92.8	88.1	78.2	103.8	90.0
2000年	100.4	103.4	97.3	107.8	92.5	91.1	100.0	93.5
2005年	100.0	100.0	100.0	100.0	100.0	100.0	100.0	100.0
2006年	97.1	97.6	92.5	95.8	96.0	97.2	101.5	97.4
2007	97.8	98.4	92.1	96.8	97.6	98.0	101.8	103.9
2008	96.4	96.6	86.9	93.4	96.7	100.0	98.8	104.8
2009	96.5	95.6	89.0	91.2	100.6	103.0	103.1	107.4

（総務省「日本の統計2011」より、2005年を100とした指数）

日本の生活水準は、下降傾向にあるのでしょうか。もちろん、デフレによって負担する生活費が切り詰められている傾向にはあると思います。

特に住居の下落幅が大きいようです。人口減少が進む今後の日本においては、これからどのように変化していくのでしょうか。また、衣服に関しても下落傾向にあります。安売りの全国ショップの浸透により、衣服の想定購入価格を大幅に下げることができるようになったことは大きいと思います。さらには、食料に関してもデフレ傾向にあるようです。

一方、「教養・娯楽」は上昇傾向にあります。別のデータでは、「教育」に費やす金額は上昇傾向にあり、「教養・娯楽」に費やす金額は下落傾向にあったと思いますが、今回のデータは異なるようです。例えば、スマートパッドは、どのカテゴリーに入るのでしょうか。スマートフォンは「通信」になるのでしょうが、スマートパッドは「教養・娯楽」に入るのでしょうか。企業のイノベーティブな製品・サービスは、マクロの傾向をも覆す力を秘めているのかもしれません。